本書は実際に中学校の道徳の授業で使用できるオープンエンド型の教材を多数用意し、授業の狙いや展開、板書の仕方、教材の特徴や注意点等を添え、「考える道徳」を創るためのヒントを提供しています。
【感想】これまで時間をかけて着実に積み重ねてきた実践経験を土台にしている上に、コールバーグの道徳性発達理論を背景にして議論を組み立てているため、論理的にも実践的にも説得力が高い。昨今の「道徳の教科化」によって、こういった説得力のある道徳的判断力養成のモラルジレンマ実践が増えるのか、それとも旧態依然の徳目注入主義が跋扈するのか、あるいは面倒臭い道徳教育を忌避する傾向が続くのか、実態を注目していかなくてはならない。
【感想】まあ、端的にいって、あまりおもしろくない。喜劇ということだけれども、くすりとも笑えない。それは作者のせいでも訳者のせいでもなく、作品と読者を隔てる時間のせいだろうとは思う。作品の背景となる習慣や固有名詞が体感的に分かっていれば、げらげら笑えたのかもしれない。アイスキュロスやエウリピデスの悲劇が時を超えてもやはり悲劇であるのに対して、アリストパネースの喜劇がまったく笑えないのは、少々興味深い現象ではある。
とはいえ、アリストパネースが描いたような、相手がどうあろうととにかく刺したくて仕方がない人間というものの性向は、現代のネット社会では日常的に確認できるものではある。2500年経っても人間がさほど進歩していないことはよく分かった。そういう普遍的な人間の愚かさを切り取ってみせるところに、アリストパネースの古典としての価値があるということか。
・1998年の学習指導要領改訂。学校週五日制のねらい。
・民営化のデメリット
・2003年、学習指導要領の一部改訂：書いていないことも発展的な内容として教えてよいことになります。(ゆとり教育の終わりの始まり)
・2008年、学習指導要領改訂：授業時間増、指導内容の充実。→詰め込み教育の復活と単純に考えていいのでしょうか？
・2007年に学校教育法が改定され、第30条に「学力」が定義されます。
・教育の主な関心が、コンテンツ(内容・知識)からコンピテンシー(能力)やソフトスキル(関心・意欲・態度)へと転換しました。89年改訂で登場した「新学力観」が法律化されたものとも言えます。
＊コンピテンシー(competency)：単に知識として知っているだけではなく、様々な情報を実際に活用して成果を出すことができる能力。「社会人力」とか「生きる力」とか「女子力」のような、「○○力」という言葉の流行とも関連します。
＊ソフトスキル：テストなどで数値化することができないものの、成功する上で実は決定的な能力。「非認知能力」などとも重なる概念です。
＊知識基盤社会(knowledge-based society)：新しい知識・情報・技術が政治・経済・文化をはじめ社会のあらゆる領域での活動の基盤として飛躍的に重要性を増すような世の中を意味します。
・2018年に改訂された学習指導要領には重要なキーワードが３つあります。一つが「社会に開かれた教育課程」です。
・「社会に開かれた教育課程」とは、これからの教育が目指すべき全体的な理念や方向性を示すものです。
(1)「社会に開かれた」とは、まずは学校教育の目標が社会と共有されている状態を指します。→具体的な作業として学校目標の再検討に話が繋がります。
(2)次に「社会に開かれた」とは、社会や世界に通用する資質・能力を育てることを意味します。→具体的な作業として「育成すべき資質・能力」の話に繋がります。
(3)最後に「社会に開かれた」とは、もはや学校だけが教育を独占して担うべきではない、ということを示唆しています。→具体的な作業として「チーム学校」や「コミュニティ・スクール」の話に繋がります。
・これらの理念を実現するために具体的に遂行すべき仕事の全体像が「カリキュラム・マネジメント」となります。
・ゆとり教育の方向性自体は変化していないものの、具体的な教育のあり方が変化していることに注意しよう。
・「社会に開かれた教育課程」の内容を押さえておこう。
・カリキュラム・マネジメントについて調べよう。
▼第８回＝11/13
・カリキュラム・マネジメント
(1)教科横断的な教育課程編成。
(2)評価とPDCAサイクルの確立。
(3)人的・物的な資源の確保。
・「資質・能力」＝コンテンツ(知識)からコンピテンシー(能力)への転換。「何を教えるか」から「何ができるようになるか」への転換。
・「汎用的な能力の育成を重視する世界的な潮流」とは、OECDの言う「キーコンピテンシー」が念頭にあります。
(1)-1＝言語能力
(1)-2＝情報活用能力(情報モラル含む)
(1)-3＝問題発見・解決能力
(2)-1＝伝統や文化に関する教育
(2)-2＝主権者に関する教育
(2)-3＝消費者に関する教育
(2)-4＝法に関する教育
(2)-5＝知的財産に関する教育
(2)-6＝郷土や地域に関する教育
(2)-7＝海洋に関する教育
(2)-8＝環境に関する教育
(2)-9＝放射線に関する教育
(2)-10＝生命の尊重に関する教育
(2)-11＝心身の健康の保持増進に関する教育
(2)-12＝食に関する教育
(2)-13＝防災を含む安全に関する教育
(『学習指導要領解説総則編』の付録６より)
(1)内容について
・書いてあることは全部扱う。
・書いていないことも、付け加えて扱ってよい。ただし目標をはみ出したり、生徒の負担過重になってはいけない。
・教える順序は決まっていない。
・複式学級の場合は、学年別の順序は臨機応変に対応。
・生徒や地域の実態に合わせて、選択教科を開設してよい。
・道徳教育の内容に関する事項。
(2)時間数について
・各教科の授業は年間35週以上。
・特別活動(生徒会活動・学校行事)は、適切に考える。
・時間割について
(ア)「１単位時間」は、各学校が適切に定める。
(イ)10分や15分の短い時間の活用ルール。
(ウ)給食や休憩については、各学校が適切に定める。
(エ)創意工夫を活かして弾力的に編成する。
・「総合的な学習の時間」と「特別活動」の内容がカブっている場合の特別ルール。
(3)配慮事項
各学校においては、次の事項に配慮しながら、学校の創意工夫を生かし、全体として、調和のとれた具体的な指導計画を作成するものとする。
(1)小学校との接続。義務教育に対する意識。
(2)高校との接続。
・「育成すべき資質・能力」について、自分の言葉で説明できるようにしておこう。
・教育課程の編成における共通事項を押さえておこう。
・「主体的・対話的で深い学び」について、学習指導要領の記述を読んでおこう。
▼語学・心カ・教福・服美・表現 11/24
▼栄養・環教 11/13
・1998年の学習指導要領改訂。学校週五日制のねらい。
・民営化のデメリット
・2003年、学習指導要領の一部改訂：書いていないことも発展的な内容として教えてよいことになります。(ゆとり教育の終わりの始まり)
・2008年、学習指導要領改訂：授業時間増、指導内容の充実。→詰め込み教育の復活と単純に考えていいのでしょうか？
・2007年に学校教育法が改定され、第30条に「学力」が定義されます。
・教育の主な関心が、コンテンツ(内容・知識)からコンピテンシー(能力)やソフトスキル(関心・意欲・態度)へと転換しました。89年改訂で登場した「新学力観」が法律化されたものとも言えます。
＊コンピテンシー(competency)：単に知識として知っているだけではなく、様々な情報を実際に活用して成果を出すことができる能力。「社会人力」とか「生きる力」とか「女子力」のような、「○○力」という言葉の流行とも関連します。
＊ソフトスキル：テストなどで数値化することができないものの、成功する上で実は決定的な能力。「非認知能力」などとも重なる概念です。
＊PISA：学習到達度調査。Programme for International Student Assessment。高校１年生対象。
＊OECD：経済協力開発機構。Organisation for Economic Co-operation and Development
＊PISAショック：2003年と2006年の調査で日本の順位が大幅に下がったことに教育関係者一同衝撃を受けたこと。←しかし2009年と2012年の調査では順位が上昇します。
・「活用力＝コンピテンシー」と「学ぶ意欲＝ソフトスキル」が日本の課題であることが明確になります。
＊全国学力・学習状況調査：2007年より毎年実施。小６と中３を対象。←A問題とB問題の違いに注意しましょう。
＊知識基盤社会(knowledge-based society)：新しい知識・情報・技術が政治・経済・文化をはじめ社会のあらゆる領域での活動の基盤として飛躍的に重要性を増すような世の中を意味します。
→内閣府「第４次産業革命のインパクト」
→内閣府「Society5.0とは」
・2018年に改訂された学習指導要領には重要なキーワードが３つあります。一つが「社会に開かれた教育課程」です。
・「社会に開かれた教育課程」とは、これからの教育が目指すべき全体的な理念や方向性を示すものです。
・文科省が言う「社会に開かれた」には、具体的には次の３つの意味が込められています。
(1)「社会に開かれた」とは、まずは学校教育の目標が社会と共有されている状態を指します。→具体的な作業として学校目標の再検討に話が繋がります。
(2)次に「社会に開かれた」とは、社会や世界に通用する資質・能力を育てることを意味します。→具体的な作業として「育成すべき資質・能力」の話に繋がります。
(3)最後に「社会に開かれた」とは、もはや学校だけが教育を独占して担うべきではない、ということを示唆しています。→具体的な作業として「チーム学校」や「コミュニティ・スクール」の話に繋がります。
・これらの理念を実現するために具体的に遂行すべき仕事の全体像が「カリキュラム・マネジメント」となります。
・「汎用的な能力の育成を重視する世界的な潮流」とは、OECDの言う「キーコンピテンシー」が念頭にあります。
・「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について（答申）」平成27年12月。
・教職員が、様々な専門性を持つ学校外の人材と協力しながら、学校運営に当たる体制です。
←外国の教員は授業に関する業務が大半を占めていますが、日本の教員は様々な仕事を行っており、勤務時間も長いことが分かっています。
←学校が複雑化・多様化した課題を解決し、子供に必要な資質・能力を育んでいくためには、学校のマネジメントを強化し、組織として教育活動に取り組む体制を創り上げるとともに、必要な指導体制を整備することが必要です。
(1)専門性に基づくチーム体制の構築。
・心理や福祉に関する専門スタッフ：スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカー。
・授業等において教員を支援する専門スタッフ：ICT、資格、外国語。
・部活動に関する専門スタッフ。
・特別支援教育に関する専門スタッフ。
(2)学校のマネジメント機能の強化。
・校長のリーダーシップの発揮。補佐体制の強化。
・管理職の養成と適材確保。主幹教諭制度の充実
(3)教職員一人一人が力を発揮できる環境の整備。
・人材育成の促進。
・業務環境の改善。
・教育委員会等による学校への支援の充実。
・「新しい時代の教育や地方創生の実現に向けた学校と地域の連携・協働の在り方と今後の推進方策について」平成27年12月
(1)地域とともにある学校への転換。
(2)子供も大人も学び合い育ち合う教育体制の構築。
(3)学校を核とした地域作りの推進。
・すべての公立学校がコミュニティ・スクールを目ざすことになっています。(現在は約14.7%導入)
＊学校運営協議会：学校を応援し、地域の実情を踏まえた特色ある学校作りを進めていく役割を果たします。
・主な役割＝校長の定める学校運営の基本方針の承認、学校運営に関する意見、教職員の任用に関する意見。
・ゆとり教育の方向性自体は変化していないものの、具体的な教育のあり方が変化していることに注意しよう。
・「社会に開かれた教育課程」の内容を押さえておこう。
・カリキュラム・マネジメントについて調べよう。
