【要約】国際的に比較すると、日本人の生産力や自己肯定感の低さが極めて異常なことが一目瞭然ですが、論理的には、垂直的序列化と水平的画一化の過剰、水平的多様化の過小という社会構造が問題です。このような構造を生み出している原因を浮き彫りにするために、本書は「能力」「資質」「態度」という言葉に分析を施します。
　「能力主義」に関しては、一般的には「メリトクラシー」という英語の翻訳語と理解されていますが、そこから大きな勘違いが始まっています。欧米のメリトクラシーは「業績主義」であって、日本語の言う「能力」は、それとはまったく異なるガラパゴスな指標となっています。それが明治期から昭和、さらに平成を経て、ガラパゴスな変化が加速し、いまや「人格」をも動員しようと試みる「ハイパー・メリトクラシー」の段階に突入しています。
　また一方、21世紀に入る頃からナショナリズムを高揚させようとする意図的な動きに伴って「態度」という言葉が頻発されるようになりました。
　このような閉塞状況を打破するためのポイントは、高校改革にあります。具体的には、普通科中心から多種多様な学科構成への変革、選抜の在り方の見直し、民間企業の採用の考え方の変更が有効な打開策になるでしょう。

【感想】限られた少数のキーワードに分析を施すことで日本が抱える問題の全体構造が明らかになるという、いわゆる「一点突破全面展開」のお手本のような見事な構成だった。行論については、テンポがいいと思うか、議論を急ぎすぎだと思うかは、まあ人によるだろうけれど、新書だからこれでいいのだろう。切れ味が鋭いことには間違いがない。読者の方も、日本が抱える問題たちを綺麗に切り刻んでくれているように読めるのではないか。学生に勧めていい本のように思った。

【要検討事項】とはいえ、専門家の立場からはいろいろ言いたいことも出てくる。特に本書は概念史を扱っているわけだが、国会図書館デジタルコレクションの検索結果から始めるという方法は、「歴史屋」の私からすれば物足りないことこの上ない。少なくとも日本国語大辞典を繙いても損はしない。たとえば「能力」という言葉に関しては、江戸時代の用例や中国古典での扱いについて基礎的な情報を得ることができる。
　また、日本教育史プロパーとしては、「能力」という言葉が「開発主義」の流行に伴って一般化していったことは強調しておきたいところだ。そしてもちろん開発主義のモトネタであるペスタロッチー主義にも同じ傾向があるわけだが、それはつまり、そもそも近代教育の内容と方法自体が「能力(この場合はfaculty)」の「開発(develop)」という発想を土台にしていることを示唆している。あるいはさらに遡ってロックやルソーを見てもよい。「外から知識を与える」のではなく「内部からの力の形成」という発想の素朴な姿を見ることができる。この「知識から力への重点の変化」は、近代教育思想の基本的な土台となっている。明治初期開発主義は、この近代教育思想の基礎・基本を忠実に受け容れた結果、「能力」という言葉を連発していくことになる。こうしてみると、「能力」とは日本固有の問題というよりは、「近代」に固有の問題に見えてくる。確かに「メリトクラシー」と「能力主義」の中身が異なるのは指摘通りとして、じゃあヨーロッパ近代(特に資本主義の論理)が「日本語で言う能力なるもの」からどの程度自由だったのか。ちょっと考えただけでもいろいろ丁寧に見ておきたい論点が噴出してくる。
　まあ、本書にそれを求めるのはナイモノネダリではある。本書は本書固有の課題にはしっかり応えているので、生じた疑問については私自身の課題として突きつめればいいだけのことではある。

【今後の個人的研究のための備忘録】
「人格」に絡んだ文章がいくつかあったので、サンプリングしておく。

　やはり「人格」という言葉の中身が高度経済成長を境目に大きく変化している様子を覗うことができる。「期待される人間像」で描かれる「人格」という言葉と、ここで指摘されている「人格」は、まったく異なる意味内容を持っている。このあたり、「学力」とか「能力」という言葉を補助線にするといろいろ見えてくるものがありそうだ、というところでは非常に勉強になった。このインスピレーションを、自分の研究に活かしていきたい。

■本田由紀『教育は何を評価してきたのか』岩波新書、2020年

【要約】この本の目的は、立派な君主を教育することです。そのために聖書や先哲の議論から、具体的な事例が豊富に示されています。
　君主制は、先哲の議論と歴史の経験と論理的な理屈を踏まえれば、貴族制や民主制よりも優れた、最高の政治形態です。しかし君主制には僭主制へと堕落する弱点もありますので、民衆のほうは用心しておくのがよいでしょう。
　ところで人間の最高目的は神によって定められており、カトリック教会が指導しているので、君主もそれに従わなければなりません。君主の仕事の範囲は、俗界の指導に限られます。君主固有の仕事をまっとうするためには、政治的な力量ではなく、高潔な人格のほうが重要です。それこそがカトリックの指導に従ったあり方です。教会の言うことを守って立派な君主になりましょう。
　都市を建設したり維持したりするために気をつけるべき注意点も示しました。

【感想】本文よりも、訳注と解説のほうが長い、岩波文庫にしばしば見られるスタイルの、気合が入った本だった。解説に書いてあったことは、不勉強にも知らないことばかりで、とても勉強になった。
　本書はいわゆる「君主の鑑」とカテゴライズされる、カトリック教会の価値観に従って俗界君主を教育することを目的とした内容の本で、ヨーロッパ中世には類書がたくさんあったらしい。そして直ちに想起されるように、マキアベッリ『君主論』が暗に批判するようなキレイゴトの記述に満ちている。逆に言えば、マキアベッリが政治のキレイゴトを粉砕するまでは、「君主の鑑」のようなあり方のほうが常識的だったということでもある。
　また直ちに想起されるのは、東洋の君主論(貞観政要や資治通鑑など)との類似だ。論語の精神である徳治主義(修己治人)や「天」への畏敬の念とトマスが示す君主の理想は、もちろん具体的な細部はまったく異なるものの、大枠では響き合っているように思う。君主にとって大事なのは、政治的力量ではなく徳である。ちなみに本書訳注や解説でもヘレニズムとの関係が指摘されてはいるが、全面的に議論が展開されているわけでもない。しかし東洋にはマキアベッリを待つまでもなく、既に韓非子もいたりするわけではあるが。

【要検討事項】本文ではなく解説のところに示されている文章だが、「教育」という翻訳語が気になった。

　現代英語ではinstitutionとなっている単語が、ここでは「教育」となっている。まあそれ自体は西洋教育史を勉強すれば常識に属する知識であって、特に驚くことではない。ただしそれがeducationでもなくinstructionでもなかったことについて、特別に意識を払っても損はないように思うのでもある。ここで使用されている「Institutione」が示す具体的な内容は、もちろん現代の私たちが用いる「教育」という言葉が示す内容とは、大きくかけ離れている。大枠の大枠では「教育」と呼んでもちろん差し支えないわけだが、この「Institutione」を適切に表現する現代日本語を考えることは、現代教育についての知見を深める上でも、おそらく無駄な作業ではない。
　それと同様に、この文章では「Persona」というラテン語が「人格」と翻訳されている。もちろんここでは「人格」という日本語を使うしかない。しかし現代の我々が使用する「人格」という言葉の意味内容が、中世からは、特にカント以後に決定的に転回していることを踏まえると、いま私たちがイメージする近代的な「人格の陶冶」概念を、この中世の「君主の鑑」に当てはめることがどれくらい適切か、ある程度疑って留保しておいた方がいいのだろう。そして「Persona」と「Institutione」の転回は、「目的」の転回と深く関わってくる。

【今後の研究のための備忘録】
　例えば「目的」について、以下のように記されている。

　このような考え方は、もちろん近代的な「教育」や「人格」がまったく知らないものである。というか、こういう考え方を覆したところで、近代の「教育」や「人格」という観念は成り立っている。だとするなら、このような中世的目的観の下で行なわれる「Persona」への「Institutione」は、はたして「人格の陶冶」と考えてよいかどうか、ということになる。
　ちなみにもちろん著者を批判しているのではなく、私が批判的に行なうべき仕事として留意しておこう、という話である。

　またそれから「国家有機体論」について触れていることについては、しっかり記憶にとどめておきたい。

　ただしもちろん、近代国民国家とは条件が決定的に異なっていることについては忘れてはならない。

■トマス・アクィナス『君主の統治について―謹んでキプロス王に捧げる』柴田平三郎訳、岩波文庫、2009年

【要約】アクティブ・ラーニングの授業実践を具体的に紹介しながら、その理論、具体的な技法や手段、国際比較、日本の教育史を踏まえた展望、学校に導入する手法や段取り、学校や教育を超えたところで持つ意味など、多角的に議論を展開します。それらを踏まえると、これからの教育は「何を学ぶか」だけでなく「どのように学ぶか」が決定的に重要な時代に入ります。というのも、アクティブ・ラーニングの学習スタイルは、そのまま民主主義の手続きや運用のあり方と響き合っているからです。学校や教員関係者だけでなく、保護者も含めた一般市民がアクティブ・ラーニングの意義を捉えられるかどうかが、今後の民主主義社会の展開にとってとても重要になってきます。

【感想】良い本だった。私の授業で教科書に指定しようかと思ったくらいだ。(少なくとも来年度以降は「主体的・対話的で深い学び」に関わる参考図書として書名を提示することにする)。
　著者が豊富な実践経験を持っていることが本書の説得力を増しているのも確かではあるが、それ以上に「広い視野」を示しているところが類書との大きな違いのように感じた。アクティブ・ラーニングの実践事例だけなら教育関係雑誌からいくらでも引っ張ってくることができるわけだが、学校や教育の場面を離れたところで理論的・歴史的・社会的にどのような意義を持つかについては、お題目(知識基盤社会とかSociety5.0のような)の提示でお茶を濁す記事が多いように感じる。まあそれはそれで実践的に問題はないのではあるが、やはり射程距離を理論的に明らかにしているかしていないかで、実際に自分もやってみようという気になるかどうか、人を動かす説得力というところでは大きな違いは出てくるだろう。
　そんなわけで、私自身の大学の授業も一方的な講義型から参加・表現型へと意図的に切り替えつつあるところではあるが、その方向で大丈夫のようだと、意を強くした次第である。頑張ろう。

　ただ個人的には、文科省が今回の学習指導要領で敢えて「アクティブ・ラーニング」という言葉を一切使用せず、意図的に「主体的・対話的で深い学び」という言葉を前面に打ち出してきていることの意味は、学生たちにしっかり説明すべきだと思っているし、実際にそうしている。文科省の方としては、「アクティブ・ラーニング」という言葉が現場に無用な誤解を生んで意図せざる混乱を引き起こしたと理解しており、その見解を学習指導要領解説総則編で示している。学習の目標や意図を無視した単なる「アクティブ」なだけの授業が現場で蔓延してしまったことに対して、文科省は苛立ちを隠していない。このあたりの事情について、本書はまったく触れていない。
　「深い学び」を重視する立場と「アクティブ・ラーニング」を重視する立場の止揚が、今後の理論的課題になってきそうな予感はする(というかヘルバルトにしろデューイにしろ、ずっと前からそうなんだけど)。

■渡部淳『アクティブ・ラーニングとは何か』岩波新書、2020年

【要約】実際に教育委員会で教育行政に関わった立場から、日本の公教育の問題点を炙り出し、よりよい公教育を実現するための理念と哲学を踏まえて、実際に東京都杉並区で取り組んだ教育行財政改革の具体的な方策を紹介し、その狙いと成果を明らかにしています。
　これまでの教育とこれからの教育の一番の違いは、「みな同じ」から「みな違う」です。そして違うことによって孤立するのではなく(新自由主義の誤り)、協働に向かうことです。その理念を実現するために、単に学校単位や先生個人に責任を押しつけるのではなく、教育委員会にできることはたくさんあります。地域と一体になった組織作り(コミュニティ・スクール)、教育課程編成の個別化、理念を実現するための学校建築、教育委員会そのものの官僚制からの脱却、目的に即したテストの設計と活用など、現場の教師たちの豊かな実践を実現するための手立てが豊富に提示されています。
　つまり、教育は変えられます。

【感想】良い本だった。
　実際に自治体として取り組んだ実践を踏まえて、地に足のついた議論が展開されているのが、一番の特徴だろう。学者が頭で考えただけの教育論ではない(それが悪いというわけではなく、実際に苫野一徳氏の教育論が実践を支える確かな柱になっている)。公教育でここまでできるのだという参照点にもなる。教育関係者にとっては大きな刺激になるのではないだろうか。

【今後の個人的な研究のための備忘録】
　教育課程の個別化に関しては、他人事ではなく、いろいろ気になるところだ。

　なかなか凄いところに突っ込んでいる文章だ。教員養成課程に関わる立場としては忸怩たる思いを抱いているところなのだが、現在の教員養成は「授業ができる」ようなプロを養成するところだとは思われていても、「教育課程を編成できる」ようなプロを養成するところだとは認識されていない。まず、教育課程を履修する学生自体が、そう思っていない。授業さえできれば十分だと思い込んでいる。私個人は「教育課程論」という授業を抱えているので、その半期２単位で、なんとか学生諸君に「教員とは、単に授業ができる人ではなく、教育課程編成においても優れた見識を持つ必要がある」ということを伝えようとしている。が、キョトンとされて終わりだ。学生だけの問題ではない。日本社会全体が課題を共有していない。日本社会は、教員を単に「授業をする人」だと思い込んでいる。その日本社会全体の偏見に立ち向かうには、半期２単位というのは、なかなか短い時間である。まあ、精一杯頑張っているつもりではある。私にできることは、今のところ、学生諸君に教育課程編成の力をつけて現場に送り出すべく、最善を尽くすことしかない。筆者の言う「教育課程の個別化」を支えるのは、最終的には子どもたちと直接向きあっている教員だ。個々の教員が「教育課程を編成する力」を持たなければ、「教育課程の個別化」は悲惨な結果に終わる。「総合的な学習の時間」が理想通りに機能しなかったのは、各学校に教育課程編成の力がなかったせいだ。そう想像できるから、教育課程編成の権限がなかなか現場に降りてこない。多少は規制緩和されているし、その動きは加速しているようにも見えるが、果たして文部科学省が一番重要なハンドルを手放して教育現場に譲り渡すかどうか。たとえば具体的には教科書(編成と採択)の問題は極めて大きい。

　というように、「教育課程の個別化」だけで様々に複雑な論点が次々と沸き上がってくるわけだが、本書は全編がそういう論争的なキーワードに充ちている。教育委員会制度そのものの改革(いわゆる準公選制に近い)や、学力テストの利活用などに対しては、私個人としても言いたいことが次々と浮かんでくる。
　ともかく、そういうふうに論争的に読まれただけでも、本書のタイトル「教育は変えられる」に一歩近づいているということなのかもしれない。

■山口裕也『教育は変えられる』講談社現代新書、2021年

【要約】日本の公教育を考える上で必須のトピックについて目配りが効いているだけでなく、教育社会学の基本的な考え方も分かるように配慮されている本です。教育の「公共性」について考えようとするとき、社会科学の知見がどこまで威力を発揮するか(あるいはしないか)について、近年の研究成果も踏まえて論じています。
　教育の公共性に関わる論点は、学力の定義や測定、教育による便益とかかるコスト(個人および社会全体)、特に高等教育(大学)の効用、格差、自由選択と平等のバランスなど、多岐にわたります。多様な論点に対して多様な考え方やスタンスがありますが、本書は常に両論併記を心がけながらバランスを保つ配慮をしています。そして公教育に対する信頼を確保するためにも、社会科学研究には大きな社会的意義があります。

【感想】学生たちにも広く読んで欲しい、基礎基本がよくまとまった本でした。(方法論に関わる記述は多少難解かもしれないけれど、これくらいは頑張って読みこなして欲しい)
　教育社会学といって思い出すのは、およそ30年前の学生の時分、藤田先生や苅谷先生、それから一世代下の広田先生に学び、理論的にはボウルズ＆ギンタスとかブルデュー、ギデンズあたりを読んだ記憶だ。まあ学生の時はそれで世界を分かった気になっていたわけだが、こういう教養は定期的にアップデートしていかないと、本当にあっという間に置いて行かれる。私も研究者の端くれなんだから学術論文を読めばいいとはいえ、細分化された専門分野の最先端についていくので時間的・体力的に精一杯だったりするとき、こういうまとまった新書があると、たいへんありがたいのであった。まずは時代についていってる気になれる(←ちゃんと学術論文も読みましょう)。
　本書の全体的な印象として、学生の時の東大教育社会学(藤田先生や広田先生)は「公教育」の社会的意義を闡明するために幅広い専門的仕事と社会的発言を積極的に引き受けていて、そういう教育社会学の良質な伝統をしっかり引き継いだ仕事をしているなあ、というところ。教育社会学の一部には、現実に対して斜に構える、あまり感心しないニヒリズムも巣くっていると思っている(偏見)のだが、そういう嫌な匂いはまったくしなかった。
　ということで、公教育について考えようとするとき、私の場合は専門家として歴史アプローチ(主に地上戦)と哲学アプローチ(主に空中戦)をとることになるわけだが、教育社会学の成果を後方支援に大量投入しておくことは極めて大事なことだ、と改めて感じたのであった。勉強しよう。
　しかし一方、現実の日本の公教育に関しては、ここ10年で大きな地殻変動が起きつつある。コミュニティ・スクールとか教育委員会改革に伴う総合教育会議設置とか教育機会確保法とかイエナ・プランやIBの流行などは、本書の視野には入っていない。もちろんGIGAスクール構想も絡んだ「個別最適化」のインパクトに触れられていないのは、時期的に著者のせいでもなんでもない。まあ、ないものねだりをしても仕方がなく、私の仕事としてしっかりやればいいだけの話ではある。

【個人的な研究のための備忘録】
　私の個人的なポリシーにとって都合のよい記述があったので、メモしておく。

　ですよね。

　また、本書の本筋とは関係がないのだが、個人的にずっと気になっていることで。

　「教育」を「宗教」になぞらえる表現をいろいろな機会に見るわけだが、それは日本に限らず世界的な傾向らしい。イリイチも学校制度を批判するときに「宗教」になぞらえている。ジョン・マイヤーの所論も一つサンプルに加えた。

■中澤渉『日本の公教育―学力・コスト・民主主義』中公新書、2018年