教育の公共性に関わる論点は、学力の定義や測定、教育による便益とかかるコスト(個人および社会全体)、特に高等教育(大学)の効用、格差、自由選択と平等のバランスなど、多岐にわたります。多様な論点に対して多様な考え方やスタンスがありますが、本書は常に両論併記を心がけながらバランスを保つ配慮をしています。そして公教育に対する信頼を確保するためにも、社会科学研究には大きな社会的意義があります。
【感想】学生たちにも広く読んで欲しい、基礎基本がよくまとまった本でした。(方法論に関わる記述は多少難解かもしれないけれど、これくらいは頑張って読みこなして欲しい)
教育社会学といって思い出すのは、およそ30年前の学生の時分、藤田先生や苅谷先生、それから一世代下の広田先生に学び、理論的にはボウルズ＆ギンタスとかブルデュー、ギデンズあたりを読んだ記憶だ。まあ学生の時はそれで世界を分かった気になっていたわけだが、こういう教養は定期的にアップデートしていかないと、本当にあっという間に置いて行かれる。私も研究者の端くれなんだから学術論文を読めばいいとはいえ、細分化された専門分野の最先端についていくので時間的・体力的に精一杯だったりするとき、こういうまとまった新書があると、たいへんありがたいのであった。まずは時代についていってる気になれる(←ちゃんと学術論文も読みましょう)。
本書の全体的な印象として、学生の時の東大教育社会学(藤田先生や広田先生)は「公教育」の社会的意義を闡明するために幅広い専門的仕事と社会的発言を積極的に引き受けていて、そういう教育社会学の良質な伝統をしっかり引き継いだ仕事をしているなあ、というところ。教育社会学の一部には、現実に対して斜に構える、あまり感心しないニヒリズムも巣くっていると思っている(偏見)のだが、そういう嫌な匂いはまったくしなかった。
ということで、公教育について考えようとするとき、私の場合は専門家として歴史アプローチ(主に地上戦)と哲学アプローチ(主に空中戦)をとることになるわけだが、教育社会学の成果を後方支援に大量投入しておくことは極めて大事なことだ、と改めて感じたのであった。勉強しよう。
しかし一方、現実の日本の公教育に関しては、ここ10年で大きな地殻変動が起きつつある。コミュニティ・スクールとか教育委員会改革に伴う総合教育会議設置とか教育機会確保法とかイエナ・プランやIBの流行などは、本書の視野には入っていない。もちろんGIGAスクール構想も絡んだ「個別最適化」のインパクトに触れられていないのは、時期的に著者のせいでもなんでもない。まあ、ないものねだりをしても仕方がなく、私の仕事としてしっかりやればいいだけの話ではある。
【個人的な研究のための備忘録】
私の個人的なポリシーにとって都合のよい記述があったので、メモしておく。
ですよね。
また、本書の本筋とは関係がないのだが、個人的にずっと気になっていることで。
「教育」を「宗教」になぞらえる表現をいろいろな機会に見るわけだが、それは日本に限らず世界的な傾向らしい。イリイチも学校制度を批判するときに「宗教」になぞらえている。ジョン・マイヤーの所論も一つサンプルに加えた。