【要約】日本の公教育は完全に時代の流れから取り残されています。19世紀的な産業社会では画一一斉授業で作られる没個性的な人材が歯車として役に立ったかもしれませんが、ポスト産業化社会では自分の頭で判断し行動できないような他律的人間はもはや必要ありません。グローバル社会で生き抜けるホンモノの力を育むには、オランダで行なわれている「教育の自由」の思想に基づいた諸実践(イエナプランなど)が参考になります。本書が言う「教育の自由」とは、単なる学校選択制のような消費者的自由ではなく、教員や学校の自由に基づいた市民的な「精神の自由」に基づいています。

【感想】これからの教育の拠って立つ基盤は「自由の相互承認」にあり、具体的には「個別化・共同化・プロジェクト化」が成功の鍵を握っているという苫野氏の論理に対し、リヒテルズ氏が紹介するオランダの教育実践が見事に噛み合っている。今後の日本の教育の在り方を考える上でも、大いに参考になる。

【今後の研究のための備忘録】
とはいえ、気になるところは、なくはない。本書で紹介されているオランダの教育行政は、単純に見れば「学校選択制」以外の何物でもない。しかも私立学校に対しても公費を投入していることから、実質的にはバウチャー制やチャーター・スクール等に似た制度のようにも見える。

しかしながら、現在の日本の教育制度や教育文化を前提としたままで学校選択制を採用すると、むしろ教育がおかしくなってしまう。そしてそのことにもちろん二人とも気がついている。

だから、単純に制度を真似しようという話にはできず、その制度を成立させている「自由」の質の違いについて言及せざるをえない。単なる「経済的な自由」ではなく、教員や学校の自由に基づいた「精神的な自由」でなければならないのは、重要な条件だ。とはいえ、本書内では、オランダ国内ですらその条件が怪しいことに触れられている。

本書の記述から察するに、オランダ国内で採用されている学校選択制とは、日本の規制緩和論者が盛んに導入を訴えていた「チャーター・スクール」のようなもので、確かに従来の硬直した公立学校を壊すものではあるだろうが、公立学校と同時に地域社会をも破壊するものだ。おそらくオランダでは、仮に地域社会が破壊されたとしても「市民社会」や教会が代替機能を果たせるから問題がないのだろう。しかし一方日本では、はたして地域社会が破壊し尽くされた後で人々の絆を取り結べるような代替団体があるだろうか。教会や「市民社会」が地域社会の代わりを担えないところでチャーター・スクールを導入したら、単に住民のエゴが野放しになり、生活基盤が破壊されるだけだ。
ここまで考えると、結局問題の要点は「市民社会」の成熟度や定着度なのであって、教育制度をいじることにあまり意味がないような気がするのだ。無い物ねだりをして他の国の教育制度を羨ましく思うのではなく、どうしようもなく変わらない我々自身の環境や条件を踏まえた上で理想の制度を模索し続けなければいけないのだろう。そういう意味で、オランダの教育制度を理想視しすぎるのも危険だと思った。公立学校の解体を目論んだ過激なチャーター・スクール導入を目指した規制緩和論者の野望が砕け、現在のように穏健なコミュニティ・スクール導入に落ち着いてきたのは、あるいは日本独自の在り方を模索し続けた結果なのかもしれない。地域社会で住民の絆をとり結ぶ核になるようなコミュニティ・スクールが構想されているのを見るにつけ、オランダの「教会」が果たしてきたような機能と役割を日本では「地域社会に根付いた学校」が担ってきたのかもしれないと思うわけだ。
とはいえ、そういう教会としての学校の役割も終りを告げつつあるのだろう。あるいは「地域社会」は、もはや滅びなければならないのだろう。地域社会消滅後の公教育の在り方を考えるときに、「教育の自由」を基盤としたオランダの学校選択制は一つの参考となる。

■リヒテルズ直子×苫野一徳『公教育をイチから考えよう』日本評論社、2016年

【紹介】新学習指導要領では、アクティブ・ラーニングに代わって「主体的・対話的で深い学び」という言葉が打ち出されましたが、「深い学び」の具体的な中身は分かりにくいものでした。本書は、具体的な「思考ツール」を活用することで「深い学び」が実現できることを示しています。国語や数学など実際の学習活動の中でどのように思考ツールを使うかが分かりやすく示されており、様々な授業で応用できそうです。

【感想】著者の田村学氏は、別の著書『深い学び』で理論的に「深い学び」の在り方を明らかにしている。本書はその理論を踏まえた上での実践編といったところだ。ただの机上の空論ではなく、実際の授業の中で思考ツールを活用した記録が伴っているので、説得力がある。「深い学び」が何なのか困っている先生にとって、実際の授業で役に立つ何らかのヒントがある本かもしれない。
が、まあ、思考ツールを使うこと自体が目的になると本末転倒なので、「どうして手段として思考ツールを使う必要があるのか」を常に問いながら、「深い学び」について考えを深めていく必要があるだろう。表面だけ思考ツールを導入することに、さしたる意味はない。そういう意味で、理論編『深い学び』とセットになって初めて意味がある本であるように思える。

■田村学著・京都市立下京中学校編『深い学びを育てる思考ツールを活用した授業実践　公立中学校版』小学館教育技術MOOK、2018年

【紹介】著者は東京都三鷹市の教育長として小中一貫システムとコミュニティ・スクールの創設に関わっているので、制度の意義や効果の説明に説得力があります。コミュニティ・スクールの必要性や教育効果の他、「小中一貫教育」との関係、「チーム学校」との関係、「地域学校協働本部」との関係、既存の「学校評議員」制度等との関係、「地方創生」への効果、具体的な人材配置や組織交流の工夫など、広い視野から実践的な話題を扱っています。図表が多く、わかりやすい構成になっています。

【感想】コミュニティ・スクールに関する法律や制度は近年めまぐるしく変化しているわけだが、本書は2018年現在では最新の制度に則って記述されている。既存の制度との関係や違いにも丁寧に触れられていて、コミュニティ・スクールへ移行する道筋も分かりやすい。教員志望者向けというより、教育行政関係者や学校管理職の先生、あるいは社会教育主事など、実践的にコミュニティ・スクールに関わろうとする人には大いに参考になる本だろうと思った。特に東京都三鷹市での実践は、制度導入に反対する教員へ夏休みの間に個別に事前根回しした生々しい話なども含めて、現場で奮闘した人間にしか語れない内容が多く、とても興味深く読める。

とはいえ、不満というか無い物ねだりというか、本書で扱われているコミュニティ・スクールは地域の社会資本を学校運営に活かす組織ではあっても、もともと規制改革論者が導入を主張していたチャーター・スクール(校長のマネジメント権限や人事権を強化した上で地域と民間が契約を結ぶような形態)のように学校ガバナンスの大変革を目指すものではない。コミュニティ・スクールという概念が抱える歴史的な複雑さや規制緩和に絡む利害関係の錯綜ぶりの一端すら記述に見えないことに関しては、多少不安を感じなくもないのだった。ガバナンス形態の検討を置き去りにして無条件的にコミュニティ・スクールを普及させることは、ひょっとしたら、公教育を崩壊させる条件になる可能性すらあるのだ。まあ、本書で紹介されているような地域と密接に結びつきながら社会資本を効果的に調達する形のコミュニティ・スクールであれば、そういう心配はないのではあるが。
それから、誤字や「てにをは」の間違いが多かったので、もうちょっと編集者が頑張ってもいいのかなとは思った。

■貝ノ瀬滋『図説コミュニティ・スクール入門』一藝社、2017年

【要約】アクティブラーニングという言葉に乗せられて右往左往していませんか。これ、よく考えると(あるいは考えなくても)、とても胡散臭い言葉ですよ。歴史的に何度も失敗を繰り返しているし、理論的にも無理があるし、そもそも学校教育の理想と現実のギャップを踏まえれば、変だってことが分かりそうなもんですよね。

【感想】いい本だった。とてもありがたい。アクティブラーニングの胡散臭さに対しては授業でも多角的に指摘しているつもりではあるが、今後は「アクティブラーニングに違和感を抱いたら、この本を読め」と言っておけば足りそうだ。
個人的には、アクティブ・ラーニング問題の本質は、「教育目的」に対する議論を欠いたままで「主体性の調達」に躍起になっているところにあると思っている。本書は戦中にも「主体性の調達」のためにアクティブラーニングが利用された例を的確に指摘していて、とても説得力がある。現在のアクティブラーニングも、所詮は知識基盤社会や第四次産業革命下で斜陽化しつつある日本の産業界に寄与できる有能な人材を作ろうという偏った目的に奉仕するために構想されているだろうことは、誰の目にも明らかだろう。ここが胡散臭さの一番の根底にある。

と言いつつも。やはり教育に携わる身としては、教師が一方的に知識を与える19世紀型授業よりも、学習者の興味や関心に基づいて内側から個性を伸ばす21世紀型スタイルの方が、人間形成にとって本質的な在り方だろうという直感を抱くのも確かなのだった。時の政権や偉い役人たちが命令するから行なう他律的なアクティブラーニングではなく、「教育目的に即して本質的な教育方法＝メトーデ」を模索しながら構想された主体的なアクティブラーニングであれば、きっと子どもたちの成長に資する有益な実践になるはずだ。そう信じて、頑張ろう。

■小針誠『アクティブラーニング―学校教育の理想と現実』講談社現代新書、2018年