【要約】公教育の本質とは「自由」および「自由の相互承認」にあります。この根本的な原理を踏まえていれば、「詰め込み／ゆとり」とか「子どものため／社会のため」とか「平等／競争」というような、不毛な二元論的教育論議に陥ることを避けられます。
この公教育の本質に即した「よい教育」を実現する具体的な方策として、「個別化・協同化・プロジェクト化」が有効です。

【感想】とてもいい本だと思った。一般読者にも現代教育の課題と解決策が分かりやすく書いてあるのだけれど、多少なりとも勉強している人が読めば、膨大な教養と知性に裏打ちされた優しさが土台となっていることが分かる。教職を目指す学生たちにもぜひ読んでもらいたいと思った。

【個人的な研究のための備忘録】
で、基本的に私と著者は向いている方向が同じではないかと一人で合点しているわけだけど、細かいところでの理論的な違いは、なくはない。特にやはり専門となる思想的・理論的な領域では世界に対する見方・考え方の違いが確認できる。
具体的には、序章の「そもそも教育は何のため？」では、著者は公教育の基礎をヘーゲルの論理に求めている。ヘーゲルの重要性について認めるのはもちろん吝かでないとしても、私個人としてはコンドルセやカントのほうをより重要視したい気がする。たとえば著者が言うように「自由」および「自由の相互承認」が重要であるとして、カントが言う「君自身の人格ならびに他のすべての人の人格に例外なく存するところの人間性を、いつでもまたいかなる場合にも同時に目的として使用し決して単なる手段として使用してはならない」で問題ない気がする。カントではなくヘーゲルに言及した方が理論的・実践的に優れている理由があるのだろうか。この論点を突き詰めていくと、ひょっとしたら「国家権力をどう考えるか」に関する致命的な見解の違いに行き着いてしまうのかもしれない。(※2019.1.29追記：疑問に思っていたことは後日読んだ苫野『どのような教育が「よい」教育か』に論理的にしっかり説明されていました。が、その結果、さらに致命的な見解の違いに行き着く可能性が広がっております。)
あるいは著者が「一般福祉」という語彙を用いて説明している理屈は、私自身の教育概論講義ではルソーの「一般意志」を土台として説明している。私の言う「一般意志」とは、身分や地域性や性別などの個別具体性をすべて剥ぎ取った、抽象的な人間(男でも女でもなく、金持ちでも貧乏でもなく、手があろうがなかろうが、なんの個別性も認められない、ただの人間)の欲するところを基準として教育も含めた世界全体を構想するということであり、カントの「人格の相互承認」の理屈と接続する。著者が主張する「平等／競争」の総合は、ルソー社会契約論とカント人格主義の理屈で表現するのが、個人的には最も腑に落ちる。「一般意志」を強調することで「全体意志」との違いも明確になるし。このあたりの理屈を「一般福祉」というあまり耳慣れない言葉で説明することに積極的な理由があるのかどうか。(※2019.1.29追記：苫野『どのような教育が「よい」教育か』に、しっかりルソー「一般意志」との違いと関係が説明されておりました。)
まあ、専門家しか気にならないだろう些細な論点であって、こういう細部の相違が気になるのは単なる職業病ではある。大雑把には、向いている方向は一緒だと、勝手に合点している。教育に携わる身として、とても勇気をもらえる本だ。「よい教育」を実現するために、私も微力ながら貢献していきたいと、改めて思った。

■苫野一徳『教育の力』講談社現代新書、2014年

【要約】理性至上主義(サルの思考)に陥って身体感覚に根付いた野性(オオカミの思考)を失うと、人類は滅ぶでしょう。マニュアルに即して基礎を練習することにたいした意味はなく、「どうして生きるのか」「何のために生きるのか」という志を内側から引き出すことが肝要です。

【感想】個人的には、こういうふうに近代合理主義(代表＝デカルト)をこき下ろしてロマン主義(代表＝パスカル)を前面に打ち出す本は、好みではある。「心の中の狼が叫ぶよ―鉄を喰え飢えた狼よ、死んでも豚には食いつくな」という尾崎豊の歌が脳内で再生される。
とはいえ、近代合理主義の凄さもしみじみと分かるんだよなあ。「分析・総合」「帰納・演繹」のプロセスを習得すれば、センスがなくても世界に立ち向かうことができる。著者が言う「盗む」は確かに素晴らしいことかもしれないけれど、そういうセンスがない凡人にとって、段取りを踏めば正解に辿り着ける近代合理主義ってのは本当にありがたいツールなんだよね。そう簡単に批判するわけにもいかない。
まあ、著者も近代合理主義が必要ないと主張しているわけではなく、理性に対して盲目的な至上主義に陥ることを戒めているだけだ。サルの思考とオオカミの思考の両者をどのように止揚するかが、現実的で具体的な課題となるのではある。理性至上主義に対してブレーキの役割を果たすものとして読むべき本だろう。

■泉谷閑示『反教育論―猿の思考から超猿の思考へ』講談社現代新書、2013年

【要約】現代の教育の最大の問題は「格差」です。格差を生む根底には、「他者を思いやる心」と「問題意識をもつ心」という２つの「思うこと」の欠如があります。

【感想】公立中高一貫校が広がって中学受験問題がPISA型学力に準拠するようになったり、専門家の科学的批判にもかかわらず全国学力・学習状況調査の悉皆調査が続いたり、非常勤教師の雇い止めが起こったり、校内暴力やいじめ問題が相変わらず解決しなかったり、男女格差では日本の酷さが際立っていたり、あるいは子どもの貧困化が進むなど、様々な問題が教育を覆っていることはよく分かる。ちょうど10年前に出版された本ではあるが、この10年間でまったく何も進展していないことを考えると、教育に携わる立場の人間としては忸怩たる思いにとらわれる。
が、10年間で何も進展していないとして、問題はどこにあるのか？　教育関係者が努力していないわけではない。ひょっとしたら問題の本質は、もはや教育関係者の努力が及ぶところにはないかもしれない。目の前の問題に対症療法的に当たっても、次から次へと新たな問題が沸き起こる。もはや「学校」というシステム自体が必要なのかどうか、「国民教育」という在り方自体が妥当かどうか、根本的な理念から考え直さなければならない時期にさしかかっているということなのかもしれない。そういう疑問に対しては、本書は何も応えてくれない。著者が言う「他者を思いやる心」と「問題意識をもつ心」は、確かに大切なものに違いないのだが、しかし教育問題の本質は本当にそこにあるのだろうか？　まあ、このあたりを考えることは、私が取り組むべき仕事ではある。頑張ろう。

■増田ユリヤ『新しい「教育格差」』講談社現代新書、2009年

【要約】学校選択制にすれば、教育問題はすべてかたづきます。

【感想】すでに故人となっている著者の発言に対して厳しいことを言うのは恐縮ではあるが、思ってしまったので、書く。本書の内容は、論理矛盾が甚だしく、自己撞着に陥っていて、極めて問題が多い。決定的に問題なのは、「学習者主権」をタイトルに掲げているにも関わらず、実質的にはまったく「学習者主権」に向かっていないところだ。具体的には、著者は教育を「市場」に委ねれば「学習者主権」になると言っている。しかし「市場」と「主権」は、本質的にはまるで関係がない。もしも本当に著者が「学習者主権」を目指すのであれば、たとえば具体的には「教育委員会の公選制」を主張すればいいだけの話だ。しかしなぜか著者は「教育委員会の公選制」については検討の俎上に載せることすらせず、ひたすら「首長のリーダーシップ」ばかり主張する。論理的にまったく筋が通らない。だから、著者の中には「市場化」という結論が先にあって、「学習者主権」は後から付け足した言い訳のようにしか見えなくなるわけだ。
教育を「市場」に委ねるだけなら、「学習者主権」と言う必要はないし、言ってはならない。繰り返すが、「市場」と「主権」という概念には、論理的には何の関係もない。大雑把に言えば「市場」がなくとも「主権」は成り立つし、「主権」がなくとも「市場」は成立する。「市場＝経済的自由」と「主権＝政治的自由」は拠って立つところが根本的に異なっている。意図的かどうかは分からないが、「市場」と「主権」の違いを考慮に入れず、表面上は「政治的自由」を掲げながら実質的に「経済的自由」を滑り込ませようとするのは、結果的には欺瞞以外の何者にもならない。
「教育を市場に委ねよう」と言いたいのであれば、そう言えばいいだろう。確かに経済は経済(経世済民)としてしっかり検討する必要がある。教育の市場化についてメリットとデメリットを比較考量する作業は学問的にも実践的にも必要だろう。しかし単なる市場化の主張を「学習者主権」という美しい言葉で粉飾するのは、論理的にありえない。少なくともタイトルにつけてはいけない。「学習者主権」を謳いながら「学習指導要領の拘束性」や「教科書検定制度」などの政治的領域に切り込まないところに、欺瞞的姿勢が端的に表れている。

それから、本書内で足立区教育委員会が「競争」を持ち込んだことをやたらと褒めているが、本書が出た直後、その「競争」が原因となって学習者をないがしろにする詐欺的事件が発生してしまった。教育者倫理に照らして極めて残念なことではあったが、本書が語る理屈が現実には機能しないことを、事実が証明してしまったといえる。2000年から導入が進んだかに見えた学校選択制も、ここ10年くらいは離脱する自治体が増加している。市場論者の理屈どおりには物事が進まなかったという証拠だろう。
まあ著者が学校選択制導入に前のめりになったのも、著者が「高校」の校長経験者であって、小学校や中学校の事情に疎かったという可能性を考慮する必要があるのかもしれない。高校でうまくいく政策が、小学校や中学校でも同様にうまくいくとは限らないことを想像しなければならないのだった。

【今後の研究のためのメモ】
本書は「教育」の現状を批判するために、教育界隈のあり方を「宗教」になぞらえる。

注目すべきは、言っている内容が正しいかどうかというよりも、「教育」を「宗教」と比較する語り口であり、レトリックだ。「教育」を「宗教」になぞらえて語りたくなるような誘引がどこにあるかだ。
もしも教育界に起きている「宗教まがい」の現象を本当に理解しようと思ったら、おそらく著者のように一神教と比較するのではなく、「儒教の宗教性」について真剣に考察する必要がある。あるいは「教育」という言葉に含まれる漢字の「教」が、同様に「宗教」という言葉に含まれる漢字の「教」でもあるという厳然たる事実について真剣に考えるべきなのだ。そういう原理的な考察を怠って、単に「教育」を「宗教」になぞらえて揶揄した気持ちになっているようでは、「教育」に対しても「宗教」に対しても失礼な話だ。
まあ、「教育」を「宗教」になぞらえて語りたくなる欲求が表に現れた例としては、本書はひとつのサンプルにはなる。

■戸田忠雄『学校は誰のものか―学習者主権をめざして』講談社現代新書、2007年