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【要約と感想】小笠原喜康『学力問題のウソ―なぜ日本の学力は低いのか』

【要約】ゆとり推進派も反対派も、所詮は同じ穴の狢です。学力とは何かについて本質的に勘違いしている点で、変わりありません。あらゆる領域に応用可能な「基礎学力」などというものは、幻想です。
知識とは、モノのように授受できるものではありません。それは状況に埋めこまれた「ふるまい」であって、共同体に参画することで初めて意味をもつようなコトです。
大人が一方的に与えるべき知識を決めることは不可能です。学習指導要領を大綱化し、子どもたち自身が社会に参加できるような仕組みを整えましょう。

【感想】なかなかユニークな本だった。まあ、新書だから書けるような、そこそこ迂闊な話もあるような気はするが。「構成主義」に対する批判は、かなり危ない橋を渡っているような気はする。
最終的に落ち着くところは、学習指導要領の大綱化と子どもたちの社会への参画ということで、そこだけ見るとよく聞く話ではある。が、そこまでに至るプロセスで、「児童の権利条約」から攻めるのではなく、徹底的に学力論に寄り添うところが、ユニークなのだった。
気になるのは、学力が「きちんと定義されていない」(29頁)とされているが、もちろん本書が出た2008年時点では既に学校教育法30条の定義が存在している。これに対する言及が一切ないのは、ちょっとマズい気はした。

【言質】
「個性」という言葉の用法サンプルを得た。

「それまでの大学入試が難問奇問に走りがちで、各大学の特性を活かした選抜になっていないことを解消しようとして始められた。しかし結果は、逆になった。なぜそうなったのか。それはもちろん、国立大学に受験生が選べるだけの個性が十分になかったからである。」(65頁)

小笠原喜康『学力問題のウソ―なぜ日本の学力は低いのか』PHP新書、2008年

【要約と感想】根本浩『ゆとり教育は本当に死んだのか?―公立校再生への道』

【要約】ゆとり教育の導入によって、現場の教師は疲弊の極地にあります。保護者からも子どもからもそっぽを向かれています。「総合的な学習の時間」のせいかもしれません。
しかし理念としては、ゆとり教育は間違っていません。本物の教育を取り戻すために、必要な考え方でした。しかしあまりに精密すぎて、ひとつの歯車が狂うことで全体が機能しなくなりました。
しかしゆとり教育は完全には死んでいません。しっかし機能している学校もあります。今こそ、理想の教育を求めて、初心に戻って頑張りましょう!

【感想】著者は、とても誠実で、熱い人なんだなと思った。教育に対して理想を失っていないんだなと思った。が、そういう人が心身を壊して休職しているという事実そのものが極めて重い。彼のような熱意溢れる誠実な教師が安心して働ける環境を作るのが、政治家の仕事であり、あるいは学者の仕事であるはずなのだった。そういう意味で、現場からの声の数々に、身が引き締まる本であった。

根本浩『ゆとり教育は本当に死んだのか?―公立校再生への道』角川SSC新書、2007年

【要約と感想】小宮山博仁『塾の力―21世紀の子育て』

【要約】学校で身に付ける「学校知」は原理や仕組みを論理的に理解するための基礎で、塾で身に付ける「受験知」はテクニックです。両方とも必要です。
これからは、学校が必要ないとか、塾が必要ないとか悪口を言い合うのではなく、力を合わせて「学ぶ楽しさ」を子どもたちに与えていくべきです。というのも、21世紀には、従来の詰め込み知識が役に立たなくなり、学ぶ姿勢や態度などのソフトスキルが重要になってくるからです。今後の入試では、創造的な力を要求する「新学力観」に基づく問題が増えるでしょう。
塾は、難関校への合格者数を誇るのではなく、自らの教育方針や理念を積極的に打ち出すべきです。保護者も偏差値に踊らされず、教育方針や理念をしっかり踏まえて塾選びをするべきです。「学校スリム化」の時代に突入し、学力が二極化することは容易に想像できますが、家庭や地域社会は頼りないので、塾の力に期待するのがいいでしょう。

【感想】ちょうど20年も前の本で、さすがに各種情報は古くなっている。が、「答え合わせ」として読むと、なかなか感慨深いかもしれない。というのは、著者は「学校から合校へ」や「学校スリム化」の政策に関わっており、本書も文科省(当時は文部省)の主張と同じ方向を見ているからだ。その視点から描かれた未来予想図がどの程度当たっているかという関心をもって読むと、そこそこおもしろい。
まあ、本書が出た直後に「ゆとり教育批判」と「学力論争」が巻き起こり、文科省が方針を一部撤回したため、本書の見通しのいくつかは外れることになった。が、大きな筋道はズレていないのかもしれない。時代の雰囲気を証言する本としては、なかなか使い勝手がいいかもしれない。

小宮山博仁『塾の力―21世紀の子育て』文春新書、1999年

【要約と感想】ルーシー・クレハン『日本の15歳はなぜ学力が高いのか?―5つの教育大国に学ぶ成功の秘密』

【要約】OECDのPISAテストで高得点を挙げる国の教育には、共通点があります。イギリスの元教師が、PISA上位のスウェーデン、シンガポール、日本、上海、カナダの教育現場に飛び込んで、効果的な教育について考察しました。
効果的な教育システムの共通点とは、(1)子どもが学校で勉強する準備ができている。(早期教育は必ずしも効果的ではなく、むしろ遊びなどを通じて社会的スキルを身に付けるほうが重要です)
(2)習得できるカリキュラムとやる気の出る授業内容を作る。(質の良い教科書を作りましょう)
(3)低いレベルで妥協しないで向上を目指すようにサポートする。(能力別のクラス編成はむしろ教育効果を下げます)
(4)教師を専門家として待遇する。(教師に内発的動機を与え、効果的な教育を実現しやすくなります)
(5)学校の成績責任と学校への支援を両立させる。(成果の上がらない学校に罰を与えることは、むしろ教育効果を下げます)
です。
要点を生徒自身に見つけさせたり、生徒たちが好む学習法に教師が合わせて教えたり、生徒たちに常に何らかの活動をさせて満足して、やたら子どもの能力を称賛するような、いわゆるアクティブ・ラーニングには、効果はありません。
ちなみに日本の算数の教え方は、アメリカやイギリスの教え込みと比較したとき、極めて先進的で問題解決的な洗練された方法です。

【感想】ミスリードする気満々の酷い邦訳書名を除いては、示唆するところの多いとても良い本だったと思う。(原題は「CleverLands」だもんなあ。)

まず興味があるのは、やはりイギリス人教師の視点から日本の教育がどう見えるかというところだ。たとえば「クラスというアイデンティティ」と「連帯責任」に対する批判的な視点は、アングロサクソンの個人主義的価値観からすれば、さもありなん、というものだった。本書は、日本のいじめの特殊性を「クラスとの同一化」と「連帯責任」に由来すると考える(93頁)。同様の見解は、日本人のいじめ研究者からも聞かれるところである。なにかしらの真実を突いているような気はする。
一方で著者は、日本人自身がダメだと思っている点を、かえって高く評価する。たとえば公立学校での教師の定期的な異動に感激している(97頁)。日本人自身からは教師の異動に否定的な見解を聞くことがけっこう多いのだが、イギリス人にとっては大感激に値することらしい。
またたとえば、算数における数学的概念の教え方が極めて優れていると言う(107頁)。日本人自身は日本の算数教育が遅れていると何かに付け主張したがるものだが、実際にはアメリカやイギリスよりも先進的で効果的な教え方をしているわけだ。丸暗記を押しつけているのは実は英米のほうであって、日本の算数教育は「考える」ことを推奨しているのである。
またあるいは、日本で行なわれている「授業研究」の素晴らしさに言及する(114頁)。「授業研究=lesson study」の効果はかねてから世界の教育関係者には知られていたわけだが、本書でもその効果が改めて確認されている。
またさらに、学習指導要領が「ここまでしか教えてはいけないという最大限の内容も規定している」ことに感銘を受けている(117頁)。日本人自身は、ゆとりの弊害としてことあるごとに批判してきたところだ。
そして驚くのは、著者が「日本の教師たちには時間にゆとりがある」(116頁)と書いていることだ。著者の観察が間違っているのか、あるいは日本人自身の感覚が何かズレているのか。解説の苅谷剛彦は著者の勘違いだと読み取っている。が、ひょっとしたらこの見解になにかしらのヒントが隠されている可能性は頭の片隅に残しておいていいのかもしれない。授業以外の勤務時間が多いことは、ひょっとしたら教員組織の同僚性になにかしらの影響を与えるのかもしれない(与えないのかもしれない)。
そして、「私には、ゆとり教育が成し遂げようとしたことは、ちゃんと成し遂げられたように見える」(122頁)とした上で、「ところが、ほんのささいなつまずきで、政府はうろたえて、人々が嘆いている「受験地獄」の軽減と、見たことのない問題の解決において日本の生徒たちが世界一になる可能性の、両方に効果的だと思われた改革を廃止してしまった」(123頁)と総括する。「ゆとり」を馬鹿にする大方の日本人の感想とは一線を画する見解が示されている。

そんなわけで、日本以外の各国の比較からしても、アクティブ・ラーニングがいかに効果の薄い教授法かということが明らかになったのであった。最新学習指導要領がアクティブ・ラーニングという言葉を排除し、撤退したのも、「効果がない」というエビデンスが集まっていることを察知したからなのかもしれない。
まあ、そんなことは明治時代の「開発教授」の失敗を見るだけで明らかなのではあるが、我々はなかなか歴史から学ばないのであった。歴史からは学べないが、本書のおかげで「比較」から学べる。

さて、とはいえ、そもそもの前提である「PISAテスト」に関しては、折に触れて反省しておく必要があるだろう。本書の目的は、あくまでもPISAテストの高得点に効果がある教育システムの探求だ。その目的自体が適切かどうかに関して、原理的な考察が行なわれているわけではない。目の前の「手段」に惑わされず、教育目的の原理的な追求を忘れないようにしていきたい。

【今後の研究のための個人的備忘録】
「人格」という概念に対する極めて重要な言質を得た。イギリス人のネイティブ感覚ということで、とても貴重だ。

「彼は、日本の教育の目的は「子どもたちを育成すること」だと説明した。これは読み書きや数学や科学を教えることより、はるかに広い範囲のものを含む。「日本の教室は学ぶためだけの場所ではありません。生活する場所でもあるのです。ですから日本のクラス担任は学問的なことだけを教えるのではありません。道徳のほか、あらゆる種類のことを教えます。教育とは生徒の人格を育成することだと法律に明記されており、私も本当にその通りだと思います」
校長室に座っていて、最初にリリーの通訳でこの言葉を聞いたとき、私は「生徒の人格(パーソナリティ)を育成する」とは、欧米とおなじように、生徒一人ひとりの個性(パーソナリティ)を引き出し、それぞれの独自性を際立たせるという意味だと思い込んでいた。ところが日本では、この思い込みは実際とはかけ離れていた。他の人たちとの会話や文献に照らして、ハシモト校長の言葉をひっくり考えてみると、彼が「人格の育成」という言葉で意味していたものは、英語では「developing character(人格の形成)」と考えれば、よりはっきりと理解でき、「developing their characters(個々の性格の発展)」とは正反対の意味になる。」(84頁)

この言葉から、「人格」という言葉に当初込められていた意味が戦後教育の展開の過程で変質していったことが明らかに見て取れる。教育基本法制定の段階で田中耕太郎が意図したのは、明らかにイギリス人著者がイメージした「個性(パーソナリティ)」に近いものであった。しかし1960年代後半以降では、「人格」という観念は明らかに「developing character」という儒教的な意味で理解されるようになっている。
いや、さらにうがって見れば、このイギリス人著者自体がすでに「personality」という概念を理解していない。「personality」を人類に普遍的な何かに接続する概念ではなく、単に「独自性」とみなしている点で、田中耕太郎が「人格」という観念に込めた宗教的意図とはそうとうズレている。
なかなか示唆的な言質を得たような気がする。

ルーシー・クレハン/橋川史訳・苅谷剛彦解説『日本の15歳はなぜ学力が高いのか?―5つの教育大国に学ぶ成功の秘密』早川書房、2017年

【要約と感想】福田誠治『こうすれば日本も学力世界一―フィンランドから本物の教育を考える』

【要約】産業社会から情報社会に変化した以上、一つの決まった答えを教え込む従来の日本の教育は、もはや世界に通用しません。答えがない問いに取り組み、一人ひとりの違いを認め、個性を発揮して想像力を伸ばす、フィンランドの教育を真似しましょう。そして実はその理想的な理論とモデルは、かつて日本で行なわれていた実践に求めることができます。専門家として信頼される教師を育てることが一番の解決策です。
現在の日本の教育改革や新公共管理の手法は、教育のシロウトが弄ぶ中途半端な戯言で、逆効果に終わる可能性が高いでしょう。教育は偏差値競争とサービス商品化によって破壊されます。教師たたきで満足しているようでは、絶対に問題は解決しません。教育への公財政支出が先進国中最低の日本に、未来はないでしょう。

【感想】全体的にはOECDの価値観にべったりと沿った内容ではあるが、一方で日本の教育実践が積み重ねてきたアドバンテージも指摘されている。新しい時代に対応する教育に切り替えるためには、何も目新しい実践を取り入れる必要はなく、戦後新教育の理論と実践を顧みればよいというわけだ。たとえばOECDが補足できていない「学級作り」の効果にも言及しているが(32頁)、これは従来から諏訪哲二なども繰り返し主張しているところだ。
教育から営利の論理を追放し、教育の論理で貫徹しようという話には、もちろん深く頷く。マネジメントの論理が現場に深く入りこんできて如何ともしがたいように見える昨今ではあるが、その乾いた営利の論理を温かい教育の論理に戦略的に読み替えていく知恵が必要になっている。教師の専門性を最大限に活かせるような制度設計を求めて、教育関係者一同力を合わせていかなければならない。

【要検討事項】
とはいえ、新自由主義に対する楽観的な見方に対しては、多少距離を取ってみたい気もする。著者は以下のように言ってはいる。

「フィンランドでは経済の論理である新自由主義と福祉の論理である社会民主主義がうまく結びついて、人間の新しい質の発現に国の将来と社会生活の将来を見いだし、国民の能力を高めている。」(123頁)
「フィンランドにも学校選択制がある。しかし、政府はどの学校でも学べるように条件を整えて、学校選択制度を有名無実化している。」(125頁)
「教師の資質向上と国家の権限削減とは、フィンランドでは表裏関係をなし、同じことを言っているのである。分権化ないし規制緩和が民営化に向かうのではなく、現場を厚くして教師の判断権限を大きくするように動くわけである。この点が、日本とはまったく異なる。」(186頁)

新自由主義×社会民主主義という社会思想は、確かに表面上は美しいかもしれない。新保守主義と結託して酷いことになっている日本の新自由主義と比べた時には、雲泥の差がある。だがしかし、本当に新自由主義は大人しく社会民主主義の理想に従ってくれるのだろうか。

【今後の研究のためのメモ】
「学力」という概念に関して、いろいろ表現サンプルを得た。

「国民共通の基礎・基本という学力観は古い。学力はすでに国境を越えている。では人間共通の学力などあるのか、教育学的に見れば「人間誰もに共通する基礎・基本などない」と言うべきだろう。なぜなら、物理学者の基礎・基本、医者の基礎・基本、自動車運転手の基礎・基本、バレリーナの基礎・基本、そのようなものはまったく同一ではないと考えるべきだ。」(234頁)
「要するに、一七歳以降は、何にでも通用するという「学力」という考えを捨て、職業や専門それぞれに異なる「学力」と考え直すということである。それぞれに異なる「学力」をそのときの自分の実力と見なし、自分の実力に合うかどうか、自分のやりたいことに合うかどうかで将来の自分の進路を選ぶべきということになる。」(243頁)

OECDの言う「コンピテンシー」ともずいぶん異なる、なかなかユニークな学力観と言えるかもしれない。個人的には、ここまで言い切られると、逆に不安になってしまうのではあるが。

福田誠治『こうすれば日本も学力世界一―フィンランドから本物の教育を考える』朝日選書、2011年